東京府が玉川電気鉄道株式会社の事業実態を確認

4月4日に内務省から東京府に宛てた文書では、同社が事業廃止と解散を決議したとの伝聞を得たとしている。
4月6日には発起人代表から東京府に、創業費精算会議を開いたことはあるが、解散の決議をした事実はないと回答している。
これ以降、同社に関する動静は不明であるが、時を同じくして玉川砂利電気鉄道が並行区間を出願したことから、この頃には事実上事業を停止したと考えられる。